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身内に不幸が起きた時の準備

驚く女性

急きょ身内に不幸が起きた場合は精神的に動揺してしまいますが、このような急な事態が起きたときこそ、その後のことに備えて冷静に対処しなければいけません。
そのためには、身内が亡くなったときのことを事前に想定して、何を順番に行わなければいけないのか、しっかりと知識を頭に入れておくことが大事といえます。
では、身内に不幸が起きたとき、どのような対処をすればいいのでしょうか。今回は、各方面への連絡方法、忌引き休暇の取り方、葬儀の手配などについて解説します。

上司・同僚・取引先へ連絡する

身内の不幸が起きた場合は、葬儀などの手配を円滑に行う必要があります。
また、身内の不幸があってからしばらくは喪に服す期間があるので、それらのため会社勤務の人は、まとまった休みを用意しなくてはいけません。そのため、身内の不幸があった場合、親族や親しい友人に連絡をした後に、会社の上司や同僚、取引先へ連絡をする必要があります。

身内に不幸が起きた時、発生した時点で動揺してしまって連絡を忘れてしまうケースがあります。しかし、身内の不幸が発生した後は葬儀や告別式などさまざまなことを準備するため、まずは会社関連の人々には忘れずに電話やメールで報告することが重要になってきます。

家族葬を行う時の会社の上司や同僚への連絡マナー」もぜひご参照ください。

仕事の調整をし、忌引き休暇を取る

身内の不幸というものはいつ起きるかわからないものです。そのため、葬儀や告別式は平日に行われることも少なくありません。
身内の不幸が起きて急きょ休みが必要になった場合「忌引き休暇」という制度を使うことができます。忌引き休暇とは、身内の不幸があった際に仕事や学校を休んで喪に服す期間を、休暇として認めるという制度です。
忌引き休暇は亡くなった身内の関係性によって日数が異なります。

配偶者や自身の父母の場合

配偶者や自身の父母の場合は10日ほどです。
この場合、自身が喪主をつとめることが一般的とされ、さまざまな手続きを行うために長めの休暇が認められています。

自身の子供の場合

自身の子供の場合は、子どもが成人して自立している際は5日ほどです。
ただし、成人前で自立していない場合は5日以上とされています。

血縁関係にある兄弟姉妹、祖父母の場合

血縁関係にある兄弟姉妹、祖父母の場合は3日程度の休暇です。

叔父や叔母、孫の場合

叔父や叔母、孫の場合は1日程度となっています。
これは葬儀や告別式に参加するための休暇として、この程度の日数となっているのです。

配偶者の父母、配偶者の兄弟や祖父母の場合

また、配偶者の父母は3日ほど、配偶者の兄弟や祖父母の際は1日程度となっています。

ここがポイントPOINT
 
 
忌引き休暇については統一された決まりはありません。休める日数や有給・公休のどちらの扱いになるかは会社によって異なり、忌引き休暇を取るために必要書類の提出を求める会社もあります。
身内の不幸が起きた場合を考えて、自身の会社ではどのような決まりになっていて何日休暇を取れるのか、事前に調べることが大事です。
忌引き休暇の決まりは会社の就業規則に記載されていることがほとんどなので、目を通して頭に入れておきましょう。

その他、詳しい内容は、「忌引き休暇の日数の目安と、休みの連絡におけるマナーや注意点」も参考にされてみてください。

身内がお亡くなりになり自分が喪主の場合

線香

ここでは、身内がお亡くなりになり、自分が喪主となった場合に、すべき対応を紹介します。

親戚や故人が生前親しかった人へ連絡する

身内の不幸が起きた場合、喪主が最初にやることは親族や近親者に連絡をすることです。これは勤務先や友人などより先に連絡をしなければいけません

通夜や葬儀を自宅で行う際は、親族などに連絡をしたあとに町内会や自治体へ連絡をする必要があります。この場合は、親しい友人や会社の同僚などに代理でしてもらってもかまいません。
葬家に代わって故人の親族などに連絡をする場合は、自身と葬家との関係を述べて必要な内容を簡潔に伝えます。

伝えることは故人の氏名・死亡日時・死亡場所・死因などです。通夜や葬儀の日時や場所がすでに決まっている場合はそのときに伝えます。

葬儀の手配をする

日本では病院で亡くなられる事がほとんどだと思いますが、病院でお亡くなりになられた時点で葬儀会社が決まっていない場合は、病院が提携している葬儀会社を紹介されるケースがあります。
病院の霊安室(遺体安置室)では長い時間、遺体を安置してもらえないため、自身で葬儀社を決めたい場合は、病院提携の葬儀社や自宅に遺体だけ搬送してもらい、病院提携の葬儀社や自宅で安置後に、改めて葬儀社を探すことになります。
親族や友人で、過去に葬儀の手配をした経験がある人に信頼できる葬儀社を紹介してもらったり、インターネットで24時間対応の葬儀社を探すのもひとつの手段といえるでしょう。

依頼する葬儀社が決まったら連絡をして、自身の名前・住所・連絡先と故人の名前、生年月日を伝えます。
他に伝えることは連絡者と故人の関係、おむかえ先の病院・施設の名称とその住所、遺体の安置場所(自宅・安置施設・安置されてる葬儀社名)などです。

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身内に不幸が起きた時の連絡方法

身内に不幸が起きた際、各方面にすぐに報告する必要があり、その場合は電話での連絡が適しています。特に早く伝えなければいけない親族には電話で連絡をしましょう。
また、友人や知人、会社関連の人々にはメールで報告する方法もあります。会社の上司や年配の方々などは、メールでの連絡を快く思っていないこともあるので注意が必要です。

会社の上司は忌引き休暇についての申請もあるので、できれば口頭での報告が望ましいといえるでしょう。
目上の人には言葉づかい・言い方を心がけることが重要です。丁寧な言葉づかいで簡潔に必要事項だけを報告しましょう。
結婚式のお知らせのような明るい文面や英語表記混じりのメールなどは絶対にやってはいけません。

返信がきた場合は迅速に返信することも重要です。

連絡する必要項目は「自身と故人の関係性」「故人が亡くなった日時・場所」「連絡先」などが挙げられます。
長々と報告せずに簡潔にまとめて報告しましょう。

まとめ

身内の不幸というものは、高齢者の方が危篤で亡くなるケースだけでなく、突発的な事故などで訪れるケースもあります。
大切な身内が亡くなることによって深い悲しみに襲われることになりますが、それでも葬儀の準備などを行わなくてはいけません。どうしても自分ひとりで行うのが辛い場合は、無理をせず友人たちの力を借りるのも良いでしょう。

【訃報の連絡で使える文例付き】訃報のお知らせの意味と書き方」もぜひご参照ください。

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この記事はよりそうのお葬式(旧シンプルなお葬式)が書いています
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