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ネット銀行の相続方法とは?

カテゴリー 相続

ネット銀行の相続方法とは?

ネット銀行とは、営業上において最小限必要な店舗のみを持ち、インターネットや電話(スマートフォン)などにのインターネットを介して口座開設し、銀行の取引ができるサービスのことです。
従来型の銀行と比較すると、店舗や自社のATMが少なく、預金通帳も発行されないため、人件費や店舗運営のコストがかからないので、その分、普通預金や定期預金などの金利は高く、手数料を安く抑えている銀行が多いです。
ただし、預金通帳がないため、故人(被相続人)が家族等へネット銀行に口座を持っていることを生前伝えなかった場合は、相続の財産調査の際に発見されにくいことが多いです。今後、調査漏れが懸念される新たな形態の資産管理の方法といえます。
今回はネット銀行の相続方法と注意点を説明します。

ネット銀行の預金を相続するには

現時点で、ネット銀行を利用したネット資産に関する基本的な法律は制定されていません。
そのため、各ネット銀行の規約に従って相続手続きを行っていきます。規約とは銀行各社で取り決めている規則のことです。
ただし、ネット銀行の預金を相続する際に、ネット銀行だからといってパソコンやスマートフォンなどの端末が必要になるわけではありません。あくまでも通常の相続手続きと同様に、銀行の名義となっている人(口座所有者)が亡くなると、口座の凍結、遺産分配の取り決め、被相続人の遺産分配へと進んでいきます。

基本的に、ご主人や奥さんなど利用者が亡くなっても銀行から相続に関する書類が送られてくることはまずありません。そのため、被相続人(故人)の残した情報(店番号、口座番号など)を基にそれぞれの金融機関に問い合わせる必要がります。
銀行に連絡すると、被相続人の預金等口座の取引が停止されることになります。それに加え、様々な必要書類を提出する必要がありますので、ネット銀行の指示に従ってその他の必要書類を収集します。
ネット銀行から提出を要求される書類に関しては、ケース毎(遺言書の存在・遺産分割協議書の存在)によって提出する書類が異なります。なお、各ネット銀行によっては更に追加の書類を要求されることがありますが、銀行により取扱が異なることがあります。

ここがポイントPOINT
 
 
預金名義人(契約者本人)が亡くなっても普通にお金をおろすことができてしまうのが実情ですが、注意が必要なのは、法律では名義人死亡の銀行口座はそのまま使ってはいけないと定められています。
[ネット銀行から送付されてくる書類]

遺言書がある場合

ネット銀行に相続手続きを依頼するための「相続に関する依頼書」に加えて、遺言書がある場合には以下のような書類が主に必要です。

[必要書類]

遺言書について

遺言書には以下のような種類があります。この種類によっては、家庭裁判所の検認手続き(※)が必要となることや、遺言が法律に従った形式で作成されていなければ無効になる場合があります。相続が開始すると遺言書は「家庭裁判所の検認手続き」が必要になります。

(※)家庭裁判所の検認手続き・・・遺言書の保管者又はこれを発見した相続人は、遅滞なく、その遺言書を家庭裁判所に検認の申立をし、遺言書を提出します。そして、家庭裁判所は遺言書の形状や、加除訂正の状態、日付、署名等、遺言書の内容を明確にします。封印のある遺言書を見つけても決して開封してはいけません。遺言書を勝手に開封した場合は、過料(罰金)が課せられるこ可能性があります。
自筆証書遺言

自筆証書遺言とは、「遺言者が、その全文、日付及び氏名を自書し、これに印を押さなければならない」と「民法968条(自筆証書遺言)」で定められています。

ここがポイントPOINT
 
 
自筆証書遺言は紙とペンさえあれば自筆で書くことができますが、他人の代筆やパソコンやワープロで作成した遺言は「自書」という要件を満たしていないので無効とされています。法律に定められた正しい方式に従って記載したものであれば、有効な遺言と認められます。

自筆証書遺言は、遺言者が好きな時に作成でき、いつでも気軽に書き換えができますが、家庭裁判所の検認の必要があることや、法律に従って記載したものでないと無効とされてしまうことがあります。また、紛失や焼失、兄弟や甥っ子など親族の誰かが隠ぺいしてしまうなど、多少のリスクがある遺言方法ともいえますが、遺言書の作成に特別な手続きが必要ないことから最も利用されている遺言方法です。

秘密証明遺言

秘密証明遺言(民法970条)とは、遺言の存在は明確にしますが、内容自体は開封まで秘密にできる遺言のことをいいます。遺言の内容は知られたくないけど、遺言の実行を確実なものにしたいときに利用されています。
秘密証明遺言では、遺言者が自分で遺言書を作成し、本人が封印した後、公証役場で証人(判断能力を認められる人2人以上、弁護士や司法書士あるいは公証役場からの紹介)に遺言の存在を証明してもらいます。
自筆証書遺言同様に使用するペンや紙は指定されていませんが、異なる点は、遺言書の署名だけを自書すれば本文はパソコンやワープロでの作成が可能です。

ここがポイントPOINT
 
 
ただし、作成した本人しか内容を確認できないため、様式の不備で遺言が無効とされてしまうことがあります。
公正証書遺言

公正証書遺言(民法969条)とは、公証役場で公証人に作成してもらう遺言方法です。この遺言方法は最も確実な方法です。遺言を作成したい方(被相続人)の意思を直接確認しながら、公証人(※)が法律に従って作成します。方式の不備により無効になるおそれがありません。公正証書遺言を作成しておくと、家庭裁判所で検認の手続を経る必要がないので、相続開始後、スムーズに遺言の内容を実現することができます。
なお、検認は遺言の有効性を判断する手続きではなく、遺言書の偽造・変造を未然に防止するための手続きです。

(※)公証人・・・国の公務である公証事務を担う公務員です。判事や検事等を長年務めた方で、公募に応じた者から法務大臣が任命して選ばれます。公証人が作成する文書には、強制執行が可能な公正証書が含まれており、公正証書遺言も同様です。

検認調書または検認済証明書

家庭裁判所は、検認を申し立てた相続人より提出された遺言書に関して、相続人に対し遺言の存在及びその内容を知らせるとともに、遺言書の形状や、加除訂正の状態、日付、署名等、遺言書の内容を明確にします。この検認後に家庭裁判所が作成するのが、検認調書または検認済証明書です。ネット銀行は、この書面によって、検認の内容や検認が行われたことを確認します。
この証明書は、検認後に申請して取得しておきましょう。手数料は遺言書1通で150円分の収入印紙と、申立人の印鑑が必要です。

遺言執行者について

遺言執行者とは、被相続人が作成した遺言書の内容を実現するために、必要な手続きをする方のことを言います。遺言執行者は、相続人の代表として、様々な手続きを行う権限を有しています。遺言執行者の役目はをネット銀行の預金解約の手続きはもちろん、不動産の名義変更の手続き等も行います。

ここがポイントPOINT
 
 
遺言執行者は民法1009条により未成年や破産者でなければ誰でもなることができます。信託銀行などの法人が遺言執行者になることも多く、相続人や受遺者が遺言執行者になることもできます。

もし、遺言によって遺言を執行する人が指定されていない場合や遺言執行者がなくなったときは家庭裁判所で「遺言執行者の選任の申立て」を行うことで遺言執行者を選任することができます。
この遺言執行者が指定されている場合は、遺言執行者の印鑑登録証明書を、裁判所によって選任された場合は、更に「遺言執行者の選任審判書謄本」が必要です。当該謄本は、遺言執行者の選任の申立てを行い、選任された後に家庭裁判所へ請求します。

遺産分割協議書がある場合

ネット銀行に相続手続きを依頼するための「相続に関する依頼書」に加えて、遺産分割協議書がある場合には以下のような書類が主に必要です。

[必要書類]

遺産分割協議書について

遺産分割協議書とは、相続人が複数いた場合に、遺産について誰がどの遺産を相続するのかを相続人全員で話し合うことを「遺産分割協議」といいます。遺産分割協議書は、遺産分割協議によって決定した分割内容を明記した書類のことです。この遺産分割協議書は、相続人全員が合意した内容を明らかにするものですので、協議書に相続人全員が署名・押印して作成することになります。なお、押印する印鑑は実印となり印鑑証明書準備する必要があります。
作成部数は相続人の人数分を作成し、各自が協議書のコピーではなく原本を保管します。そのため、必要な部数全てに相続人全員が署名・押印しなければなりません。遺産分割協議書は、相続人全員が合意した内容を明らかにし、対外的にも協議の内容を証明する書類となるので契約書や証明書のような性質を持ちます。

ここがポイントPOINT
 
 
一般的に、相続によって相続人や受遺者が指定されている場合は、その内容通りに遺産が相続されることになりますので、遺産分割協議を行う必要もなく遺産分割協議書も不要です。遺言がない場合や遺言がある場合でも一分の相続財産についての処分方法しか指定されていない場合に遺産分割協議及び遺産分割協議書が必要になります。

遺言書・遺産分割協議書がない場合

遺言書もなく、遺産分割協議書も無い場合は、ネット銀行に相続手続きを依頼するための「相続に関する依頼書」に加えて、以下のような書類が主に必要です。また、ネット銀行に問い合わせた場合には、相続人の中から相続人代表者を決めるように指示されることがあります。

  • 被相続人の出生から亡くなるまでの戸籍謄本(現在戸籍や必要に応じ、改製原戸籍謄本、除籍謄本を準備します。)
  • 相続人全員の戸籍謄本
  • 相続人全員の印鑑登録証明書

家庭裁判所による調停調書または審判書がある場合

ネット銀行に相続手続きを依頼するための「相続に関する依頼書」に加えて、調停調書・審判書がある場合には以下のような書類が主に必要です。

  • 調停調書謄本または審判書謄本(原本または写し)
  • 当該預金を相続する相続人全員の印鑑登録証明書(原本)
ここがポイントPOINT
 
 
審判書謄本があっても、審判書に「確定表示」がない場合は、審判書に加えて「審判確定証明書」も必要になります。

家庭裁判所の調停調書と審判書について

遺産分割協議ができない場合、又は協議が調わない場合は、民法907条2項により、その分割を家庭裁判所に請求することを「遺産分割調停」といいます。調停調書は遺産分割調停で、相続人達が遺産分割のための話し合いを家庭裁判所で行い、相続人全員が遺産分割の内容に納得し、調停が成立すれば「調停調書」が作成されます。。調停が成立したら調停調書謄本を発行してもらう申請を行います。

審判は、調停では遺産分割がまとまらない場合に、家庭裁判所が審判を下して、遺産分割割合を決めることです。基本的に、調停を申し立て手続きを進めたものの、相続人同士の話し合いがまとまらず調停不成立となった場合、自動的に家庭裁判所の審判手続きに移行します。

審判では、証拠尋問や証拠調べ、相続人や相続人の確定等を行い、それぞれの相続分に応じた分割方法を決定すれば「審判書」を作成します。
審判書は、遺産分割審判で、相続人である申立人と相手方が遺産分割のための主張・立証を家庭裁判所で行い、最終的には裁判官の決定により決着します。その際に作成されるのがこの審判書です。家庭裁判所の審判所には強制力がありますので、相続人全員の合意がなくとも、この審判書に従わなくてはいけません。
審判が決定したら審判書謄本を発行してもらう申請を行います。

ここがポイントPOINT
 
 
なお、審判書に確定表示が無い場合は、「審判確定証明書」も必要です。この証明書は審判書謄本とセットで請求できます。

ネット銀行相続手続きの流れ

ネット銀行によっては規約内で相続手続きに関する取り決めの詳細が明示されていない場合もあります。このため、被相続人の財産整理をはじめた際に、一度、被相続人の取引先ネット銀行に電話連絡で質問をして回答を得ることをお勧めします。また、ネット銀行の相続手続きは、パソコンやスマートフォンなどの端末は必要ありませんので、被相続人以外の相続人が、インターネットを使えない場合でも、相続手続きを行うことができます。

解約までの流れ

以下では、相続人の中から相続人代表者を決めるように指示された場合の、解約までの流れを説明します。

    1. 相続が開始される(被相続人が亡くなる)
    2. 遺産の調査中に遺言書やエンディングノート、明細書からネット銀行に貯金があることを発見
    3. 相続人が速やかに、相続が開始されたことをネット銀行のカスタマーセンターへ電話連絡
    4. ネット銀行では被相続人の口座を一時凍結
    5. 遺言書または遺産分割協議に従い相続人の遺産分割を決定
    6. 相続確定後速やかに、ネット銀行のカスタマーセンターへ電話連絡

電話連絡の際に担当者へ以下の情報を伝えます。

      • 被相続人(口座名義人)の氏名、生年月日、住所、電話番号、亡くなった日
      • 電話をした相続人の氏名、住所、電話番号、被相続人(口座名義人)との関係

これらの内容を伝えたら電話対応者の指示に従います。概ね、折り返しネット銀行の相続担当者からの連絡があります。

    1. ネット銀行の相続担当者から折り返し連絡

その際に、以下のような内容が聞かれます。前もってメモ等を用意しておきましょう。

      • 相続人代表者の氏名、住所、電話番号
      • 法定相続人の人数や被相続人との関係

相続人代表者とは、全相続人から相続手続きおよび支払い金の受け取りすべてを委任された方です。
なお、遺言書や遺産分割協議書がある場合には、相続担当者に伝えましょう。

    1. ネット銀行から相続人代表者へ、相続手続き関係書類の郵送

郵送物には、何を準備したらよいかが記載され、相続に関する依頼書が同封されています。
ただし、各社で相続手続きの書類が大きく異なる場合があります。
被相続人が複数のネット銀行と取引していたことが判明している時は、各社から請求された必要書類を慎重に確認して手続きを進めましょう。

    1. ネット銀行へ必要書類を返送します。くれぐれも押印漏れや記入漏れの無いよう確認してから提出しましょう。
    2. 相続人代表者の指定口座へ被相続人の残高を送金

ネット銀行は郵送した書類の確認後、手続きが完了次第、被相続人の口座を解約します。
その後、相続人代表者の指定口座へ被相続人の残高を送金します。加えて計算書を相続人代表者へ送付します。

手続き完了までには、ネット銀行に必要書類が到着してから1~4週間前後かかります。

ネット銀行相続の注意点

ネット銀行では、基本的に従来の銀行では発行される通帳(預金通帳)が発行されません。このため、故人(被相続人)が家族等へネット銀行に普通口座を持っていることを生前伝えなかった場合は、パソコンやスマートフォンの履歴などから細かく調査していく必要があります。しかし、ネット銀行を利用していたことが、相続の財産調査の際に発見されにくいケースが多いのも実情です。
そのため、被相続人も日頃からネット銀行の口座を見直したり、遺言やメモ等に残すなどして相続人に発見されやすい工夫が必要です。
こちらでは、ネット銀行の口座見直しをする意味や、相続人に発見されやすい方法を説明します。

ネット銀行の口座の見直しについて

前述したように被相続人の預金口座を解約し、その残高を指定された相続人の口座へ送金するまでには、相続人の間で決めなければいけない事や、多くの書類の作成など、手間のかかる手続きを経る必要があります。
さらに、解約までには手間のかかる作業と時間に加え、仕組預金や投資信託を解約する場合は、商品ごとに中途解約手数料等が必要になりますし、専門家に依頼する場合はそれなりの費用もかかってしまいます。そのため、複数のネット銀行に口座を設けていた場合には、更に手間と時間、費用がかかることになります。また、せっかく多くの手間と費用をかけたのに、解約された被相続人の預金口座に少額の残金しかなかったというケースもあります。このような面倒な手続きを相続人が行うことを回避するために、被相続人にできることがあります。
それは、複数のネット銀行に口座を設けていた場合には、被相続人の元気な内に、ネット銀行を適宜に解約し、できるだけの一つのネット銀行に預金を集約していくことです。また、最終的にはネット銀行自体をすべて解約し、通常の銀行へ預金を移すことも良い方法です。このような方法をとれば、相続人の作業・手続きはかなりスムーズに進みます。

相続人に発見されやすい方法について

相続人には生前に契約しているネット銀行の存在を告げていたり、遺言書に記載したりする方法がありますが、「エンディングノート」を作成し、そこへネット銀行口座の情報を記載しておく方法も良い方法です。

このエンディングノートとは、人生の終末期を迎えるにあたり、病気や認知症により思考能力や判断能力が無くなってしまう前に、父・母(夫・妻)の死後に残された家族が様々な判断や手続きを進める際に必要な情報を書き残すためのノートです。エンディングノートは自由な形式でしたためておくことができ、家族はこの情報を基にネット銀行などの存在や内容を知ることができますので、終活を進める際に作成しておくべき記録帳です。ご自分の親類縁者、交友関係について、経歴、財産の記録として作成します。

ただし、エンディングノートは、自分の希望やお願いに過ぎませんので、法的効果(法的拘束力)がありません。ご自身が指定した遺産の配分に法的効果を持たせたい場合には、遺言書を作成する必要があります。
エンディングノートの作成時期や内容は本人の自由ですが、ご自分が万が一、認知症を発症し、その症状が進行してしまうと、交友関係や遺産、何より家族に伝えたい思いすら忘れてしまうことがあります。

また、健康を害してしまい、入院や手術を行わなければならない場合には、エンディングノートを作成する機会を失うこともあります。そのために、ご自身が健康で思考力・判断力がはっきりしている内に作成できるとよいでしょう。
このエンディングノートにはネット銀行の銀行名や支店名、カスタマーセンターの電話番号、口座番号、そして参考のために暗証番号も記載しておきましょう。

まとめ

相続が開始され、被相続人の遺産を相続人が配分していくことになります。ただし、遺産分割協議ばかりではなく、被相続人の葬儀の準備や、参列者への対応、行政への死亡届等の手続きなど煩雑な作業に追われる中で、遺産の配分を協議し、遺産配分を実行していかなければなりません。

被相続人は、そんな大忙しになる相続人の状況を見越して、できるだけ葬儀や、遺産分割がスムーズに執り行われるよう配慮することが必要です。これこそが世間で話題になっている「終活」と呼ばれるものです。

この終活は、生前に墓地・墓石の購入や、友人知人の所在の確認、ご自分の遺産の調査、相続人の確認、遺産の配分等を被相続人となるご自分が決定し、ご自分がその作業を実際に行ったり、相続人に希望したりします。

その際に、遺産を含めたこれらの情報を記録するのがエンディングノートです。エンディングノートには法的効果は有りませんが、相続人が何をすべきかを記載しておくことは、相続人にとって今後の作業を行う際に非常に助かります。もちろん、ネット銀行に金融資産があることの記載や、通常の銀行に残金を移したなどの記載があれば、相続人がその遺産を見つけられないという事態は回避することができます。

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この記事はよりそうのお葬式(旧シンプルなお葬式)が書いています
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